どこまでが自分の仕事?線引きポイント教えます!

普段仕事をしていて「どこまでが自分の仕事なのか?」と仕事の範囲(線引きポイント)に疑問を感じたことはありませんか?

特に若手社会人の方はまだ会社全体の仕事の流れを把握していないこともあり、判断に困ることもあるかと思われます。

どんな仕事も引き受けるという姿勢は素晴らしいですが、引き受けた仕事を最後までできなかったということは無くしたいですよね。

定時内に仕事を完了するにはどう行動すればよいのでしょうか?

「仕事を他人に任せる」ということも大事な「スキル」の一つです。

今回は「仕事の線引きポイント」について解説していきます。

会社が分業制をしている理由や、職種別の線引き基準例なども詳しく解説していきますので、最後まで読んでみてください。

会社が組織を組んで分業する理由

まずは多くの会社が「分業制」を採用している理由についてです。

「分業」とは、はるか昔から使われている経営学の代表的手法となります。

この手法のメリットは大きく分けて二つあります。

一つ目は仕事内容を分けることにより「専門化」が進み、結果、生産効率が上がります。

二つ目は、一つの作業を繰り返しすることにより、その分野を担当している人のスキルが向上します。

各々のスキルが向上すれば、おのずと全体の生産効率が上がるといった仕組みです。

企業からの採用情報にも「営業職」「技術職」「事務職」のように各セクションでの募集が一般的なのはこのためですね。

企業は利益を上げるための組織ですので、生産効率を上げる手法を採用するのは当然のことといえます。

分業の目的を理解したところで、次項より線引き基準の話に入っていきます。

自分の仕事における線引き基準

仕事における線引き基準を明確にするためにはまず「会社のルール」を確認する必要があります。

身近な線引き例で言いますと、「県境」は線引きによく似ています。

隣接するA県とB県があった場合、この2つの件にはそれぞれのルールがあります。

これが条例ですね。

A県から県境を一歩またいでB県に入ればそこからはB県の条例が適用されます。

会社のルールは必ずありますので、まず自分の会社のルールを確認してみましょう。

分からない場合は上司や先輩に聞いてみるのも一つの手段です。

車販売の会社を例に出してみます。

  1. 営業職:お客様との商談から見積提示
  2. 事務職:車体や修理部品の発注、お客様のアフターフォロー
  3. 現場:車検や修理の実務

会社によっては見積提示を事務職がやっていたり、アフターフォローを営業職がやっていたりと会社によって変わります。

これが会社のルールですね。

まずはここを明確にしましょう。

特に若手社員はこういったルールを理解できていないため、自分の基準を超えた仕事を押し付けられているケースがあります。

一度引き受けてしまうとそのままズルズルと続けてしまうことになってしまいます。

それどころか会社の線引き基準があいまいになってしまい、会社全体の生産能力を下げるきっかけを作ってしまう可能性があります。

せっかく頑張ったのに会社に損失を与えていたことを知れば自分自信のモチベーションの低下にも繋がりかねません。

若手だから「なんでもやる」のではなく、線引きを明確にして自分の与えられている範囲内で「成果を出す」ということを意識してください。

分業は絶対ではない!柔軟に対応しよう

ここまで線引きの重要性を紹介してきましたが、必ずしも分業だけは絶対ではないということも頭に入れておいてください。

分業にこだわりすぎることでのデメリットを紹介します。

  1. 会社の全体像が見えにくくなる
  2. 人間関係の悪化
  3. 自己成長の妨げ
  4. モチベーションの低下

それぞれ見ていきます。

会社の全体像が見えにくくなる

自分の行う仕事の前後工程との繋がりが見えてこないため、全体の状況が分かりづらくなります。

人間関係の悪化

完全に分業化することで、他部署とのコミュニケーションが希薄になります。

話す機会が無ければ、考え方を共有する場も当然ありませんので、すれ違いや摩擦が起きる可能性が高くなります。

自己成長の妨げ

同じ仕事の繰り返しになるため思考能力が低下します。

新たなことを考える機会が少ないことから自己成長の場を狭めることになります。

モチベーションの低下

会社の全体像が見えなかったり、繰り返し作業ばかりしていると「自分はなんでこの会社にいるのか?」とネガティブな考えが出てきます。

結果、モチベーションの低下に繋がる危険性があります。

上記の理由から時には線引きを超えて柔軟な対応をすることが必要です。

今やっていることが一番の正解ではないということを意識してみましょう。

特に大企業になればなるほど分業制の要素が強いです。

会社の知名度や安定性に安心することなく、常に次のステージを目指す社会人になってください。